こんな悩みに答えます
- 仮想通貨がオワコンな理由
- 仮想通貨の将来性
- 将来性のある仮想通貨のチェックポイント
結論を言うと、仮想通貨はオワコンではなく将来性があるので「今、始めた方が良い」です。
しかし、なぜオワコンと言われているのか、将来性があるのかどうかは詳しく確認した方が良いでしょう。
この記事では前半でなぜ仮想通貨がオワコンと言われている理由を解説し、後半で将来性がある理由と根拠を紹介しています。
ぼく自身、NFTを購入したり、ビットコインを持っていたりします。
無料でもらった3,000円のビットコインが3万円になったこともありますよ!
記事を読めば、仮想通貨を今初めておくべき理由が分かりますよ。
ぜひ、仮想通貨の将来に興味のある方は最後まで読んで、仮想通貨を始めてください!
今なら2千円が貰える
仮想通貨はオワコンと言われる6つの理由を解説
①そもそも仮想通貨をよく理解していない
そもそも仮想通貨をオワコンと言ってる人は、仮想通貨をあまり理解していない人が多いです。
実際、日本の仮想通貨の保有率は1.7%というアンケート結果も出ています。
参考:野村総合研究所「「生活者1万人アンケート」調査結果に見る消費者の暗号資産保有行動」
つまり9割の人が仮想通貨を売買した経験がないわけです。
自分で仮想通貨をもっていなければ、理解しようとも思いませんよね?
ぼくの周りでも仮想通貨を取引している人はほとんどいません💦
そんな状態でよく目につく仮想通貨の報道といえば次のような報道が多いのではないでしょうか。
仮想通貨のよくあるニュース
- ビットコインの価格が暴落
- 海外の大手仮想通貨取引所が破綻
- 仮想通貨詐欺
- 仮想通貨の流出報道
このような報道があれば、仮想通貨をよく知らない人たちは「やっぱりオワコンだ!」と思うのも当然でしょう。
一方で、仮想通貨のブロックチェーン技術や将来性にたいして、専門知識を持っている人が「オワコンだ」と発言しているのは見たことがありません。
というわけで、仮想通貨に興味がなく「よく理解できていない人が9割」なのがオワコンだと言われている理由です。
②仮想通貨はすでに価格が上昇しているのでオワコンである
ビットコインやイーサリアムなど主要な仮想通貨は、すでに価格が上昇しています。
そのため、仮想通貨の大幅な価格上昇に期待している人からすると「オワコン」になるわけです。
たとえば、2017年はビットコインバブルと呼ばれ、年始に約10万円だったビットコイン価格は12月には200万円を突破しました。
1年間で価値が20倍になり「億り人」という名称が生まれたのもこの時期です。
2023年6月現在のビットコイン価格は約360万円。
現在の価格からさらに何十倍にも価格が上昇することは考えにくいでしょう。
ビットコインバブルのような暴騰を期待している方からすると仮想通貨は「オワコン」に見えていてもおかしくありません。
しかし、ビットコインの価格に関しては将来的には1億円になるという専門家もいます。
理由は、ビットコインの総発行枚数や、実用性を考えるとまだ仮想通貨は始まってもいないからです。
また、仮想通貨の価格は暴騰と暴落を繰り返しながら上昇しているので、暴落が起きるたびにオワコンだと言われます。
このように、仮想通貨の価格はすでに上昇しているため、「ビットコインバブルのような暴騰は現実的ではない。」と考えられているのがオワコンと言われる理由です。
③セキュリティ面に不安がある
仮想通貨は以前からセキュリティ面が不安視されています。
ハッキングされて、仮想通貨が流出したというニュースを聞いたことがある方もいるでしょう。
確かに、取引所のウォレットや、個人のウォレットがハッキングされる可能性はあります。
しかし、仮想通貨のブロックチェーン技術に問題があるわけではありません。
最近では仮想通貨取引所のセキュリティも強化されています。
また、個人でも「ハードウォレット」に資金を移すなど対策が可能です。
④価格変動が大きくて不安定
価格変動が大きくて不安定なのも仮想通貨がオワコンと言われる理由です。
仮想通貨はもともと、インターネットを使った迅速な決済手段として開発されました。
しかし、現在の仮想通貨は実際に決済に利用されるよりも、投資目的の利用が主流になっています。
そのため、価格変動が大きく、通貨として利用するには安定感がありません。
たとえば、ビットコインの価格は2021年には約700万円で現在は360万円。
価値が数年で半分になるようでは、積極的に決済手段として利用できませんよね。
本来の目的である決済手段としては課題が多いため、実用性が見いだせないのもオワコンと言われる理由です。
⑤他の投資と比較して税金が高額
仮想通貨で得た利益は雑所得で、最大55%の税金がかかります。
これは、株やFXなど他の投資手段の税金が20%程度と考えると高額です。
現状投資目的としての意味合いが強い仮想通貨ですが、税金を比較すると決して優遇されていません。
例えば、ビットコインを売買して5,000万円の利益がでたとしましょう。
この場合の税金は次のとおりです。
ビットコインにかかる税金の例
利益が5,000万円の場合
所得税:5,000万円×45%=2,250万円
住民税:5,000万円×10%=500万円
合計:2,750万円
対して株式投資の売買で5,000万円の利益が出た場合は以下のとおりです。
株にかかる税金
所得税:5,000万円×15%=750万円
住民税:5,000万円×5%=250万円
合計:1,000万円
※復興特別所得税抜き
このように、投資として見た時に税金として不利な点もオワコン視されている理由でしょう。
ビットコインバブル時代には税金がかかると知らずに、税金を払えない人もいました。
しかし、仮想通貨の税金に関しては、税制改正の動きもみられるので期待が持てます。
⑥現時点では実用性がない
仮想通貨を現時点では実用性が低いのは事実でしょう。
普段の買い物で仮想通貨を使って決済している人を見たことがありません。
今の日本で日常生活で仮想通貨を利用する意味がないので、実用性がないと言われるのは当たり前です。
しかし、クリプト界隈では仮想通貨の実用化は確実に進んでいます。
2022年ごろから、NFTやNFTゲームの流行で仮想通貨を「通貨」として利用する人が増えました。
また、海外ではビットコインを法定通貨として採用した国もあり、世界的に実用化が進んできています。
現時点では確かに実用性は低いです。しかし、少しずつ投資対象から「通貨」としての利用も進んでいるのも事実。
これからの実用性の高まりに期待しましょう。
将来性あり!仮想通貨がオワコンではない理由!
市場規模に大きな伸びしろが残されている
仮想通貨市場は大きな伸びしろがあります。
なぜなら、一般の人にはまだ普及する前の段階だからです。
今仮想通貨に活用している人の多くはは金融リテラシーの高いかたでしょう。
- 仮想通貨投資
- NFT
- NFTゲーム
- DeFiでの運用
上記は仮想通貨の活用例ですが、どれも一般的にはむずしい内容です。
仮想通貨に興味のない方は言葉すら聞いたことがないでしょう。
実際ぼくは20代後半から30代前半の方と交流する機会が多いですが、ほとんどがNFT???って感じです。
要するに仮想通貨はまだ一般的には普及する前の段階で、市場が拡大するのはこれからということです。
今後、仮想通貨に興味がない人でも日常的に仮想通貨に触れる環境が整ってこれば仮想通貨市場は急速に拡大するでしょう。
仮想通貨の法整備が進んでいる
仮想通貨の技術はまだ新しいため、法整備が追いついていない状況です。
実際、日本では仮想通貨で得た利益は雑所得になるので、株やFXと比較すると投資対象としては税金が高すぎます。
今は投資対象として見られなくても、法整備が進めば、今まで仮想通貨を触ってこなかった人の目線も変わるでしょう。
仮想通貨の法整備は少しずつですが進んでいます。
実例としては2017年に資金決済法に仮想通貨が追加され、2020年には資金決済法・金融商品取引法等が改正されました。
法令上の呼称が「仮想通貨」から「暗号資産」に変わり、顧客資産のオフライン管理や流出リスクへの対応義務が盛りこまれています。
参考:金融庁「暗号資産(仮想通貨)に関連する制度整備について」
このように、仮想通貨に関する法整備が進んでいるのも、将来性あると言われる理由です。
ビットコインの半減期による価格上昇への期待
ビットコインの半減期とは、ビットコインのマイニング報酬が半分に減らされる時期のことで、4年ごとに発生します。
過去3回の半減期の後、ビットコインはいずれも過去最高値を更新しています。次回の半減期は2024年4月ごろの予定です。
半減期により、新たなトークンの供給が抑制されるため、価格上昇が期待されます。
専門家によると、2024年3月に半減期を迎えるから、その後は価格上昇が期待できるとされています。
結論として、ビットコインの半減期は価格上昇に影響を与える可能性があります。
次回の半減期は2024年4月ごろで、その後価格上昇が期待されています。
法定通貨として採用した国が出てきた
エルサルバドルや中央アフリカ共和国ではビットコインが法定通貨として採用されました。
これまで仮想通貨は実用性が低いと言われていましたが、今後も法定通貨として採用する国が増えれば、仮想通貨の普及が加速するでしょう。
日本やアメリカといった自国の信用が高い国では採用される可能性は低いです。
しかし、発展途上国では今後も仮想通貨を法定通貨として採用する国が増えてくる可能性があります。
発展途上国は自国の通貨の価値が低くかったり、国民の多くが銀行口座を持っていなかったりするからです。
これから、仮想通貨が法定通貨として機能する実績が出てこれば、仮想通貨の普及も進みます。
ミームコインで爆益した人が出た
ミームコインと呼ばれる草コインの価格が暴騰したというのも市場拡大に影響します。
ミームとはジョークネタという意味で、特に機能性のないジョークとして作られたコインを「ミームコイン」と呼んでいます。
なぜなら、投資目的の方にはとても魅力があるからです。
たとえば、芝犬コインやPEPE(ペペ)コインがミームコインでは有名でしょう。
芝犬コインは10か月で1,000倍、PEPEコインはなんと1日で7,000倍以上に高騰しました。
1万円が起きたら7,000万円になるので、人生が変わってしまうほどの威力があります。
投資というよりも宝くじ感覚で購入してみても良いかもしれません。
このようにミームコインには一夜にして人生が変わるほどの夢があります。
ミームコインの高騰も仮想通貨市場が拡大する理由になるでしょう。
大企業も参入し始めている
大企業も仮想通貨に参加し始めています。
仮想通貨に懐疑的な人も、大企業が参加するとなれば興味を持つでしょう。
たとえば、フリマアプリ大手のメルカリも参入しています。
メルカリは暗号資産交換業者への新規登録をおこない、メルカリでの売上金をビットコインでも受け取れるような機能を提供する予定です。
また、メルカリグループが展開している決済サービス「メルペイ」でも決済や送金にも利用できるほか、暗号資産の管理や資産運用を一つのウォレットで提供するサービスが今後展開されます。
メルカリ以外にも、仮想通貨事業に参加している企業例は次のとおり。
仮想通貨事業に参入中の企業例
- アディダス
- ナイキ
- スターバックス
- グッチ
- スクウェア・エニックス
- ソニー
- エイベックス・テクノロジーズ
仮想通貨事業の中でも、NFTやメタバース関連は実際のビジネスに結びつきやすいため、多くの企業が参入し始めています。
広告効果もあり、売り上げも見込めるので一石二鳥でしょう。
DeFiの普及
DeFiの普及は仮想通貨市場の拡大につながる可能性があります。
理由としてはDefiを使用すれば年利3%前後が狙えるからです。
DeFiとは
ブロックチェーン技術を使って、銀行や証券会社などの金融機関を間に挟まずに、お金の貸し借りや投資などの金融サービスを提供することができる仕組みです。
Defiは簡単に言えば、仮想通貨の定期預金サービスです。
日本の銀行の場合金利0.001%で預金していてもお金はほとんど増えません。
そのため、今後DeFiで手堅く資産を増やす方が多くなれば、仮想通貨の需要は自然と高まるでしょう。
NFTの流行
NFTの流行は、仮想通貨市場の拡大につながる可能性があります。
NFTとは
NFTは、ブロックチェーン技術を使用して、デジタルデータに唯一無二の価値を付与することができる仕組みです。
NFT市場は、近年急速な盛り上がりを見せており、その規模は拡大しています。
世界的な市場調査を行っている「マーケッツアンドマーケッツ(MarketsandMarkets)」の報告によると、NFT市場は2022年の30億5,600万ドル(約4,196億円)から、2027年までには136億7,900万米ドル(約1兆8,782億円)まで、およそ4.4倍を超える規模にまで成長するという予測が出ております。
NFTは、アートや音楽、アニメなどのエンターテインメント分野で広く使用されており、企業や著名人もNFT市場に参入しています。
たとえば、広瀬すずさんは自身の写真集の未公開カットをNFT化して販売しました。
このようにNFTは、ブロックチェーン技術を使用して、デジタルデータに唯一無二の価値を付与することができる仕組みです。
将来性のある銘柄のチェック基準は?
仮想通貨は種類が年々増えてきています。
ビットコインのような有名なものもあれば、詐欺のようなプロフジェクトがあるのも事実です。
そのため、初心者の方は仮想通貨投資を行う際の基準が難しくなっています。
チェック基準として下記3点をまず確認しましょう。
ポイント
- 知名度
- 実用性
- 信頼度
最低限のチェック基準を設けておけば、購入する際の目安になり、詐欺にも合いにくくなります。
知名度がどれくらいあるか
仮想通貨投資をする際に知名度をチェックすると良いでしょう。
知名度が低く誰も知らないようなコインは詐欺コインの可能性もあります。
たとえば、日本の仮想通貨取引所で購入できるコインは比較的有名で安全です。
取引所に上場する基準も高く、すでに知名度が一定の水準を上回っています。
一方注意したいのが、海外の取引所でしか購入できないようなコインです。
情報も外国語で書かれているものがほとんどで、出所の判断も難しいので上級者向けの投資でしょう。
はまれば大きな利益が出るのも事実ですが、詐欺コインで無価値になる可能性も少なくありません。
実用性を確認
実用性があるかどうかも確認しましょう。
すでに何かに利用されているようであれば、自然と需要が高まり、将来性があります。
たとえば、NFTの購入する際に利用頻度が高い「イーサリアム」などは良い例です。
もし自分が使っているコインがあればさらにイメージしやすく将来性も高いでしょう。
投資したいコインがあれば、一度何に使われいるのか調べてみて実用性確認するのがおすすめです。
信頼度が高いかどうか
信頼度の高さも事前に確認しましょう。
仮想通貨には詐欺コインや全く意味のないコインがあるので投資する際に不安だからです。
信頼度の確認には「時価総額」を見てみると良いですよ。
「時価総額ランキング」を見れば聞いたことがあるコインもあるでしょう。
時価総額の高い銘柄は取引している人も多く、安定性・信頼性・流動性があります。
流動性は聞きなれない言葉かもしれません。
簡単に言うと、売る人と買う人がたくさんいて、いつでも売り買いできる状態をイメージすると良いでしょう。
持っている仮想通貨を現金に換えたいのに換金してくれる人がいないと困りますよね。
このように信頼度が高い銘柄は不便なく取引ができます。
期待している人も多いので、将来性も高いでしょう。
まとめ:仮想通貨はオワコンではない!
この記事では仮想通貨の将来性について書いてきました。
簡単に記事をまとめます。
この記事のまとめ
- 仮想通貨には、税金面や実用性など課題がある
- 実用性が出てきているので、オワコンではなく将来がある
- 将来性のある仮想通貨は「知名度」「実用性」「信頼度」を確認しよう
現状、仮想通貨に課題があるは確かです。
実用性、税金面、価格の安定性などがそうでしょう。
ただし、仮想通貨が抱えている課題は改善がみられるのも事実です。
法定通貨に採用する国や、NFTやメタバース事業に参加する大企業が出ています。
明らかに変化が見られ、注目度が高まっているので「オワコン」というより「始まってない」という印象が強いです。
まだ、一般の方に根付いていないにも関わらずこれだけ注目度があるのは今後に期待しかありません。
ぜひ、少しでも早く仮想通貨をスタートしてみてはいかがでしょうか?